「ネット保険で同じ保障が半額以下で入れた」と同僚に言われた。自分は対面で入った医療保険に月4,500円払っていたが、調べてみると月1,800円で同等の保障が存在した。2年半分の差額は約7万円。そのお金があれば投資に回せていた。知らないでいることにも確実にコストがかかる。
ネット保険と対面保険の保険料差は、同じ条件の定期生命保険で月2,000〜3,000円になることが多い。年間で2.4〜3.6万円、10年で24〜36万円の差だ。「どちらが自分に合っているか」を知らないまま対面保険に入り続けることで、この差額がそのまま損失になっている。
ステップ1：ネット保険が安い「理由」を理解する
ネット保険が安い理由はシンプルだ。営業職員の人件費がかかっていない。対面保険では、営業職員の給与・訓練費・事務所の運営コストが保険料に上乗せされている（これを付加保険料という）。ネット保険はこれを削減した分を保険料に還元している。
同じ条件の定期生命保険で比較すると、対面保険で月5,000円のところ、ネット保険では月3,000円前後になるケースが多い。年間2.4万円・10年で24万円の差になる。
ただしネット保険には条件がある。「自分に必要な保障の種類と金額」を自分で判断する必要がある。この判断を誤ると、不要な保障に入るか、必要な保障が抜けるかのどちらかになる。
「ネット保険はサポートが薄そうで、いざというときに困りそう…」 保険金の請求は、保険証書と必要書類を揃えて郵送すれば対面でも手続きが完了する。「担当者が来てくれる安心感」の価値と、毎年数万円の保険料差を天秤にかけて判断する問題だ。多くのケースで、書類手続きの手間は想像より小さい。
ステップ2：対面保険が「割安になるケース」を知る
対面保険が単純に割高とは言い切れない。人生設計が複雑な場合、優秀なFP（ファイナンシャルプランナー）に相談することで「実は必要な保障はこれだけ」という判断ができる。
例えば、住宅ローンありの2児の親なら「死亡保障にいくら必要か」は、ローン残高・配偶者の収入・公的遺族年金・教育費を総合計算しないと出せない。この計算をせずに「念のため高い保障に入る」と月額8,000円、20年間で192万円の無駄払いになる可能性がある。適切な設計で月額4,000円に抑えられた場合、差額は20年で96万円になる。
重要なのは「保険販売ノルマがない独立系FP」を選ぶことだ。銀行や保険会社の担当者は商品販売が目的になりやすい。顧問料を取る独立系FPなら中立的なアドバイスが期待できる。
「独立系FPに相談するお金も節約したい…」 ライフプランが複雑でない人（独身・子なし・シンプルな生活設計）は、FP相談なしでネット保険を比較するだけで十分だ。FP相談は、住宅購入・子どもの教育費設計・相続など複雑な判断が必要なタイミングに絞って使う方が費用対効果が高い。
ステップ3：自分の状況に合った方法で判断する
ネット保険が向いているケース
- 独身、または子どもがいない
- 住宅ローンがない
- 公的保険（高額療養費制度・傷病手当金）でカバーされる範囲を把握している
対面保険（独立系FP経由）が向いているケース
- 住宅ローン・教育費・親の介護など複数のリスクが重なっている
- 相続・事業承継など専門的な判断が必要
- 自分で必要保障額を計算できる自信がない
判断が難しければ、まず保険比較サイト（保険スクエアbang!・保険の窓口・ほけんROOM等）で現在の保険の同等商品の保険料を確認する。それだけで「今の保険料が相場と比べて高いか低いか」がわかる。
今日できる最小アクション
今日、保険比較サイトで現在加入している保険と同等条件の商品を検索して、保険料の差額を確認する。
「差額がゼロ」なら今のままでいい。差額があれば「切り替えを検討する」という選択肢が生まれる。まず現実の数字を知ることが、最初の判断基準になる。