子どもの教育費をNISAで準備する——学資保険との比較と我が家の選択

子どもが生まれると、周りから「学資保険、入った？」と聞かれます。

「まだです」と答えると、「早く入らないと」と言われる。

我が家でも子どもが生まれた直後、学資保険をどうするか夫婦で悩みました。

調べた結果、「学資保険よりNISAの方が有利」という結論になりました。今その判断が正しかったと思っています。なぜそう判断したかを書きます。

教育費はいくら必要か

まず「何のために準備するか」を明確にします。

子ども1人の教育費（目安）：

※文部科学省「子供の学習費調査」・日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査」をもとにした概算。

これを「全部を事前に準備する」必要はありません。

毎月の家計から払える部分もあります。準備が特に必要なのは「大きな支出が集中する時期」：

• 高校入学（15〜18歳）：入学金・制服・部活・受験費用
• 大学入学（18歳）：入学金・前期授業料・一人暮らし開始費用

この大学入学時に、まとまった現金が200〜300万円必要になるケースが多い。

「子どもが18歳になるまでに200〜300万円を準備する」が具体的な目標になります。

学資保険を調べてわかったこと

子どもが生まれた直後、複数の学資保険の資料を取り寄せて比較しました。

学資保険の仕組み：

• 毎月一定額を積み立てる
• 子どもが18歳になったとき満期金が受け取れる
• 親が死亡・高度障害になった場合、以降の保険料が免除されて満期金は受け取れる

返戻率の実態：

2026年現在の学資保険の返戻率は、主要な商品で103〜108%程度。

例：月15,000円 × 18年（216回） = 払込総額3,240,000円 満期金：3,240,000円 × 1.05 = 3,402,000円（返戻率105%の場合）

18年かけて5%の利益。年利に換算すると約0.3〜0.5%程度です。

これは「元本保証・リスクゼロ」ですが、18年間お金が拘束される割に増え方は少ない。

インフレ率が年2%続けば、実質的には「目減りしている」とも言えます。

NISAと比較してみた

同じ条件（月15,000円・18年積立）でNISAに積み立てた場合のシミュレーション：

条件：

• 月積立：15,000円
• 積立期間：18年（216ヶ月）
• 投資先：全世界株式インデックスファンド
• 想定年利：4〜6%（長期平均の保守的な試算）

学資保険（返戻率105%）の場合：元本324万円 → 340万円（+16万円）

年利5%想定のNISAと比べると、差額は約188万円です。

「でもNISAは元本保証じゃない」という反論

当然、リスクがあります。

18年後に株価が暴落していれば、元本を割る可能性もある。

この点については、以下のように考えました：

①18年という期間は長い

長期投資において、18年という期間はリスクを大きく抑えられる期間です。

過去のデータで見ると、世界株式インデックスに18年以上投資した場合、元本割れで終わったケースはほぼありません（※過去の実績が将来を保証するものではありません）。

②「全額NISAで準備」ではなく「一部は現金」で分散する

子どもの教育費は絶対に必要な資金です。「全額をリスク資産に突っ込む」必要はない。

我が家の場合：

• 教育費準備の60〜70%：NISA（全世界株式インデックス）
• 30〜40%：高金利定期預金または現金

この分散で、万が一の暴落時でも現金部分から対応できる体制にしました。

③使う2〜3年前から「現金化」していく

子どもが15〜16歳になったら、NISAの積立を止めて現金化を始める計画にしています。

株式から現金に変えるタイミングを分散することで、「入学直前に暴落」というリスクを避けます。

我が家の具体的な選択

子どもが生まれたとき（当時0歳）の判断：

• 学資保険：入らない
• NISA（全世界株式インデックス）：月20,000円積立
• 現金積立（教育費専用口座）：月5,000円

合計：月25,000円を教育費として積み立てる。

子どもが現在4歳。4年間の積み立て結果：

• 元本：NISA分 96万円、現金 24万円 = 合計120万円
• NISA残高（含み益込み）：約128万円
• 現金：24万円
• 合計：約152万円

4年で元本120万円が152万円に（含み益32万円）。学資保険だった場合の予想額は123万円程度でした。

学資保険が向いているケース

学資保険がNISAより有利なケースもあります。

学資保険の方が向いている人：

1. 投資が苦手・不安が強い：値動きを見るだけでストレスを感じる人は、元本保証の方が精神的に楽
2. 自分で管理できない：強制的に積み立てる仕組みが必要な人（途中で解約しやすい人）
3. 保障が重要：親が死亡・高度障害になっても準備が継続される「保障機能」を重視する場合

特に「親の死亡保障」は学資保険の明確なメリットです。

ただし、この「死亡保障」目的なら、学資保険より「定期保険 + NISA」の組み合わせの方がコストパフォーマンスが高いケースがほとんどです。

「子どもの教育費」はいつから準備するか

答えは「生まれたらすぐ」です。

18年という時間を最大限活用するために、早く始めるほど複利の効果が大きくなります。

月10,000円・全世界株式インデックス（年利5%想定）で積み立てた場合：

0歳から始めた場合と6歳から始めた場合、元本は72万円の差ですが最終残高は151万円の差になります。

「まだ小さいから後でいい」より「生まれたらすぐ少額でも始める」が正解です。

まとめ：学資保険かNISAか

どちらが絶対に正解とは言い切れませんが、多くの場合NISAの方が有利です。

理由：

• 長期投資のリターンが学資保険の返戻率を大きく上回る可能性が高い
• NISA内の利益は非課税
• 使わなかった場合は老後資金や他の用途に転用できる柔軟性がある

ただし、「投資のリスクが受け入れられない」「強制的な積立が必要」「死亡保障を重視」という場合は、学資保険にも合理的な理由があります。

自分の状況と価値観を整理してから決める、が答えです。

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本記事はFP（ファイナンシャルプランナー）の知識をもとに執筆しています。

本記事は2026年時点の情報に基づいています。学資保険の返戻率・NISAの制度は変更される場合があります。投資はリスクを伴います。最新情報は金融庁の公式サイトをご確認ください。