「iDeCoは節税になる」という話は聞いていたけど、「じゃあ自分の場合いくらか」が分からなくて始められない時期がありました。
調べてみたら、想像より大きい数字でした。
iDeCoの節税の仕組み
iDeCoの掛金は「全額所得控除」になります。
所得控除 = 課税される所得が減る = 所得税・住民税が減る
これだけです。仕組みはシンプル。
年収別の節税額（会社員・月2.3万円拠出の場合）
会社員の拠出限度額は月23,000円（企業型DCがない場合）。
| 年収 | 所得税率 | 住民税率 | 節税額（年間） |
|---|---|---|---|
| 300万円 | 5% | 10% | 約41,400円 |
| 400万円 | 10% | 10% | 約55,200円 |
| 500万円 | 20% | 10% | 約82,800円 |
| 600万円 | 20% | 10% | 約82,800円 |
| 700万円 | 23% | 10% | 約90,390円 |
年収500万円で年間約83,000円の節税。月換算で約6,900円。
iDeCoの掛金は月23,000円なので、実質の手取り負担は約16,100円（23,000円 - 6,900円）。
私の場合（年収480万円）
年収480万円のとき、iDeCoを月20,000円で始めました。
所得税率20%・住民税10%で計算すると： 年間の節税額 = 240,000円 × 30% = 72,000円
確定申告後の翌年の住民税通知書を見たら、iDeCo前と比べて月約5,000円安くなっていました。
「月2万円積み立てているのに、実質の負担は月1.5万円」という感覚になった。
iDeCoを始める前に確認すること
①企業型DCとの併用に注意
勤務先に企業型確定拠出年金（企業型DC）がある場合、iDeCoとの掛金の合計に上限があります。
まず会社の人事部に「企業型DCの有無」と「iDeCoとの併用可否」を確認するのが先。
②60歳まで引き出せない
iDeCoの最大のデメリット。緊急時に使えないお金になります。
生活費3〜6ヶ月分の現金を確保した上で、余裕資金の一部をiDeCoに回すのが基本。
③NISAとの使い分け
NISAはいつでも引き出せる。iDeCoは60歳まで引き出せないが節税効果が高い。
「NISAを優先し、余裕があればiDeCoも活用」という順番が多くの人に合っています。
「始めるかどうか迷っている」という人へ
私は1年以上迷いました。
結局始めたきっかけは「節税額を計算してみたら年7万円以上だと分かったから」です。
「60歳まで引き出せない」という制約はあるけど、それより節税メリットの方が大きかった。
特に年収400万円以上の人は、iDeCoの節税効果が毎年5〜8万円以上になることが多い。1年放置するとその分を捨てている計算です。
マネーフォワード ME
iDeCoの残高・運用状況と、節税後の手取り変化をまとめて確認できます。「iDeCoを始めることで家計がどう変わるか」を把握するのに役立ちます。