新NISAの口座をどこで開くかで、年間数千円〜数万円の差が生まれます。 手数料・クレカ積立のポイント還元・アプリの使いやすさ——3社を徹底比較して、自分に合った1社を選びましょう。
この記事でわかること
- 新NISA口座選びで見るべき3つのポイント
- SBI証券・楽天証券・松井証券の6項目比較表
- クレカ積立でもらえるポイントの実額(月5万円の場合)
- 私が実際にSBI証券をメインに選んだ理由
- よくある疑問(FAQ)への回答
「新NISAって、どこで口座を開けばいいの?」
正直、最初は私も迷いました。SBI証券、楽天証券、松井証券……名前はよく聞くけど、どれも同じに見える。
でも実際に使い始めると、使いやすさやクレカ積立のポイント還元にけっこうな差があることに気づきます。月5万円の積立なら、還元率の違いだけで年間6,000〜30,000円もの差になることも。
この記事では、会社員目線で「新NISA口座をどこで開くか」を整理します。3社を比較しながら、私が実際に選んだ理由もお伝えします。
新NISAの口座選びで失敗しないための3つのポイント
ポイント1:投資信託のラインナップ
新NISAでは「つみたて投資枠」「成長投資枠」の2つを使いますが、特に初心者には低コストのインデックスファンドが揃っているかが重要です。
eMAXIS SlimシリーズやSBI・Vシリーズなど、信託報酬が年0.1%以下のファンドが選べる証券会社を選びましょう。信託報酬が0.1%と0.5%では、30年間で数十万円の差になります。
ポイント2:クレカ積立のポイント還元
証券会社によっては、クレジットカードで積立設定をするとポイントが貯まります。月5万円の積立で還元率1%なら、年間6,000円分のポイントが戻ってくる計算です。
条件によっては最大5%還元(SBI証券×三井住友カード)も可能。使っている銀行・カードとの相性も確認しましょう。
ポイント3:アプリ・UIの使いやすさ
意外と見落とされますが、毎月積立状況を確認するアプリのUI・UXは大切です。複雑でわかりにくいと、投資から遠ざかってしまう原因になります。
初心者なら「シンプルで見やすいアプリかどうか」は必ずチェックを。
3社まとめ比較表【2026年版】
| 比較項目 | SBI証券 | 楽天証券 | 松井証券 |
|---|---|---|---|
| クレカ積立 | 三井住友カードで最大5%還元 | 楽天カードで0.5〜1%還元 | 松井証券カードで1%還元 |
| 月5万円・年間還元額(目安) | 最大30,000円 | 最大6,000円 | 最大6,000円 |
| 投信ラインナップ | 業界最多水準・300本以上 | 充実(楽天独自ファンドも) | 主要ファンド網羅 |
| 国内株・米国株手数料 | 無料 | 無料 | 投資信託・ETFは無料 |
| サポート体制 | 標準 | 標準 | 電話・チャット充実 |
| アプリの使いやすさ | ★★★★★ | ★★★★☆ | ★★★★★ |
会社員におすすめの証券会社3選
SBI証券
SBI証券
新NISAのメイン口座候補。投信ラインナップが豊富で、三井住友カードとのクレカ積立も組み合わせやすい証券会社です。
※現在は公式URLです。アクセストレード等で提携後、成果計測リンクへ差し替えます。
おすすめ度:★★★★★
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| クレカ積立 | 三井住友カードで最大5%還元 |
| 投信ラインナップ | 業界最多水準・eMAXIS Slim完備 |
| 手数料 | 国内株・米国株ともに無料 |
| アプリ | SBI証券アプリ(シンプルで使いやすい) |
SBI証券の最大の強みは投資信託の品揃えの豊富さです。eMAXIS Slim全世界株式(オール・カントリー)をはじめ、つみたて投資枠の対象ファンドが300本以上。初心者から上級者まで幅広く対応しています。
クレカ積立は三井住友カード(NL)との組み合わせで最大5%還元(条件あり)。毎月5万円の積立なら年間最大30,000円のポイント還元が可能で、長期投資のモチベーションにもなります。
こんな人向け: とにかく選択肢を広げたい人・将来的に株式投資もしたい人
SBI証券を試すなら今がチャンス! 口座開設は無料で、開設後すぐに積立設定が始められます。
楽天証券
楽天証券
楽天ポイント・楽天カード・楽天銀行を使っている人に相性が良い証券会社です。
※現在は公式URLです。TCS等で提携後、成果計測リンクへ差し替えます。
おすすめ度:★★★★☆
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| クレカ積立 | 楽天カードで0.5〜1%還元 |
| 投信ラインナップ | 充実・楽天独自ファンドも |
| 手数料 | 国内株・米国株ともに無料 |
| アプリ | iSPEED(使い慣れれば便利) |
楽天証券の強みは楽天経済圏との相性の良さです。楽天銀行との連携(マネーブリッジ)で預金金利が優遇されたり、楽天ポイントで投資信託が買えたりします。
楽天カードでの積立でポイントが貯まるのも魅力。楽天市場や楽天モバイルを使っている人なら、月5万円の積立で年間最大6,000円分のポイントが戻ってきます。
こんな人向け: 楽天ユーザー・楽天ポイントを活用したい人
松井証券
松井証券
サポート体制を重視したい初心者向けの候補。シンプルに投信積立から始めたい人に向いています。
おすすめ度:★★★★☆
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| クレカ積立 | 松井証券カードで1%還元 |
| 投信ラインナップ | 主要ファンド網羅 |
| 手数料 | 投資信託・ETFは無料 |
| アプリ | 松井証券アプリ(シンプル設計) |
松井証券は老舗ネット証券ながら、サポート体制の充実が際立ちます。電話・チャットの問い合わせ対応が丁寧で、「投資で困ったときに相談したい」という人には心強い存在です。
投資信託の保有残高に応じてポイントが還元される「投信毎月現金還元サービス」も独自の魅力。費用を抑えながら長期投資を続けたい人に向いています。
こんな人向け: サポートを重視したい初心者・シンプルに投信積立だけしたい人
実際に私が選んだ理由
私はメインをSBI証券、サブを楽天証券で使っています。
最初は楽天経済圏をフル活用していたので楽天証券だけでいいかな、と思っていました。でも調べるうちに「SBIの方がファンドの選択肢が多い」「将来的に米国株や個別株に挑戦したいならSBIの方が便利」と気づき、新NISAのメインはSBIに移しました。
決め手になったのはクレカ積立の還元率です。三井住友カード(NL)との組み合わせで条件を達成すれば最大5%。楽天カードの1%と比べると、月5万円の積立で年間24,000円もの差になります。10年積み立てれば、それだけで24万円の差になる計算です。
今の使い方はこんな感じです:
- SBI証券:新NISAのつみたて投資枠+成長投資枠メイン
- 楽天証券:楽天ポイントで単発買い付け・情報収集用
最初から1社に絞るならSBI証券をおすすめします。ラインナップが豊富なので、投資の知識が増えてから「あのファンド買いたい」と思ったときも対応できます。
まとめ:迷ったらSBIか楽天
| 証券会社 | こんな人に向いている |
|---|---|
| SBI証券 | 選択肢重視・将来的に株もやりたい人・クレカ還元を最大化したい人 |
| 楽天証券 | 楽天ユーザー・ポイ活が好きな人 |
| 松井証券 | サポート重視・シンプルに積立したい初心者 |
どれを選んでも、手数料はほぼゼロ・主要インデックスファンドは揃っています。迷いすぎて開設を先延ばしにするより、まず口座を作って少額から始めることの方がずっと大切です。
新NISAは年間360万円の非課税枠があります。1年でも早く始めた方が、複利の恩恵を長く受けられます。今日が一番若い日、という言葉を思い出しながら、ぜひ一歩踏み出してみてください。
よくある質問(FAQ)
Q1. 新NISAの口座は複数の証券会社で開けますか?
A. いいえ、新NISA口座は1人1口座のみです。どの証券会社で開くかは慎重に選びましょう。ただし、通常の証券口座(特定口座・一般口座)は複数社で持てます。
Q2. 口座開設にどのくらい時間がかかりますか?
A. オンライン申請なら最短翌営業日〜数日で開設できます。マイナンバーカードがあれば本人確認も手軽です。郵送の場合は1〜2週間ほどかかることも。
Q3. 途中で証券会社を変更できますか?
A. 新NISA口座は年単位で変更可能です。毎年10月〜12月に翌年分の変更手続きができます。ただし移管手続きが必要で、一部ファンドは移管できず売却が必要なケースもあります。
Q4. クレカ積立の「最大5%還元」は誰でも受けられますか?
A. 三井住友カード(NL)×SBI証券のケースは、SBI証券での資産残高などの条件を達成した場合に適用されます。通常は0.5〜1%となります。詳細はSBI証券の公式サイトでご確認ください。
Q5. 積立設定はいつでも変更・停止できますか?
A. はい、積立金額の変更・停止はいつでも手続きできます。生活の変化に合わせて柔軟に調整できるのも積立投資のメリットです。
この記事で紹介した商品まとめ
新NISA口座おすすめ3選【2026年最新版】
※いずれも口座開設・維持費は無料です。クレカ積立の還元率・条件は各社公式サイトでご確認ください。
本記事はFP(ファイナンシャルプランナー)の知識をもとに執筆しています。
本記事は2026年時点の情報に基づいています。NISAの制度・クレカ積立の還元率は変更される場合があります。最新情報は金融庁の公式サイトおよび各証券会社の公式サイトをご確認ください。