29歳で初めて株を持った週に、保有銘柄が1日で8%下落した。焦って売りたい気持ちを抑え、「なぜ下がったのか」を調べた。その答えを知ってからは、値動きに翻弄されなくなった。
1. 株価は「需給」と「企業の価値」の2つで決まる
株価が動く最大の要因はシンプルだ。買いたい人と売りたい人のバランスだ。野菜の値段が天候で変わるように、株も「欲しい」という需要が強ければ価格は上がる。
ある企業が新商品を発表し大ヒットすると予想されたとする。投資家が「この企業は儲かりそう」と買いに走る。買い注文が増えれば売り手は値段を上げる。結果、株価は上昇する。2023年のAIブームでは、AI関連企業の株が数ヶ月で30〜50%上昇した例が相次いだ。
長期的には企業の実際の利益が株価に連動する。年間利益が100億円の企業と10億円の企業では、同じ株数でも価値が違う。投資家は決算報告書を見て「本当に儲かっているか」を判断し、買い注文か売り注文かを決める。
「でも株価なんて予測できないから怖い…」と感じた方へ——1日単位の予測は不要だ。「この企業は5年後も成長しているか」という視点で見れば、日々の値動きは関係なくなる。
2. 短期変動と長期トレンドは全く違う——1日の上下で判断してはいけない
100万円で買った株が翌日95万円に下がったとしよう。焦って売る人は多いが、それは間違いだ。
短期的な変動には企業の実力と無関係なノイズが含まれる。市場全体の雰囲気、海外の経済ニュース、テクニカル指標による機械的な売買など、本質とは関係ない理由で動くことが多い。
実際、S&P500指数は過去50年で約25倍に成長している。短期的には何度も暴落しながら、長期的には右肩上がりを維持してきた。
大切なのは「本当の価値」と「現在の株価」のズレを見つけることだ。良い企業が一時的に安くなっているなら、それは買うチャンスだ。
3. 初心者が知っておくべき「株価が下がる3つの主な要因」
業績悪化 企業の利益が減少すると「この企業の将来は暗い」と判断される。2022年の小売企業では、インフレ対策による消費減で業績が落ち込み、多くの企業の株が20〜30%下落した。
金利上昇 銀行の金利が上がると、リスクある株よりも安全な定期預金を選ぶ投資家が増える。株への資金流入が減り、全体的に株価が下がる。
市場心理の悪化 戦争・大災害・パンデミックなど予期しないショックが起きると「念のため売っておこう」という動きが広がる。2020年のコロナショックでS&P500は3週間で34%下落したが、その後2年で完全回復した。
「でも暴落したら全部失いそうで…」と感じた方へ——暴落で「終わり」になるのは全財産を1銘柄に集中させた場合だ。分散投資と長期保有を組み合わせれば、暴落は「安く買えるチャンス」に変わる。
次の記事では【日本株と米国株の違いと特徴を比較する】をお伝えする。