高額療養費制度を知ると医療保険が不要になるケースも

「要精密検査」の結果通知を手にした夜、私は頭の中で医療費をざっと計算していた。月5,000円の医療保険に入っていたから「まあ大丈夫」と思っていた。でも後から調べてわかった。高額療養費制度があれば、貯金でカバーできる範囲だったと。その数週間、月5,000円の保険料（年6万円）を「安心料」と思い込んでいたのは、ただの無知だった。

高額療養費制度の上限を数字で確認する

月の医療費が膨らんでも、自己負担には上限がある。年収に応じた上限額は以下の通りだ。

手術で医療費が100万円かかっても、3割負担の30万円のうち約21万円が後から戻ってくる。実際の手出しは月約8〜9万円程度になる。この事実を知らないまま医療保険に毎月払い続けるのは、年6万円以上を捨てているのと同じだ。

「でも大病したら保険がないと怖い」という不安への答え

「高額療養費があるとわかっても、入院が長引いたら不安……」と感じた人へ。

制度の対象外になるのは主に「差額ベッド代」と「食事代」だ。個室に入ると1日5,000〜1万円ほどかかる。ただ、これに備えるだけなら月1,000〜2,000円の掛け捨て医療保険で十分。月5,000円以上払う必要はない。高額療養費で大部分はカバーされるので、差額ベッド代リスクだけをピンポイントで抑えればいい。

医療保険を見直す3ステップ

ステップ1：貯金残高を確認する 生活費の3〜6ヶ月分（手取り月20万円なら60〜120万円）があれば、高額療養費の自己負担分は貯金でカバーできる。

ステップ2：保険証券を取り出して現状を書き出す 月々の保険料・入院日額・手術給付金・保険期間（終身か更新型か）を確認する。「なんとなく払っている」状態からまず抜け出す。

ステップ3：差額ベッド代リスクだけをカバーする設計に変える 不要な保障を削り、月1,000〜2,000円の掛け捨て型で差額ベッド代リスクだけを残す。節約できた差額を貯蓄や投資に回す。

今週できる最小アクション

保険証券を1枚引っ張り出して、月々の保険料と保障内容を紙に書き出す。これだけでいい。「本当に必要な保険か」が見えてくる。

この話は「貯金が100万円以上ある会社員」に向けた内容だ。貯金がほぼない人や自営業者は、傷病手当金がない分だけリスクが変わるので別途検討が必要になる。

次回は「生命保険が本当に必要な人・不要な人の見分け方」。具体的な計算式を使って、あなたに生命保険が必要かどうかを判定する方法を解説する。