29歳で結婚した直後、独身時代と同じ保険に加入し続けていました。妻と話し合って保険を棚卸ししたら、2人合わせて月2万5,000円も払っていたことが発覚。独身向けの死亡保障が重複していて、整理したら月1万1,000円まで下げられました。14万4,000円を無駄にしていた計算です。年収350万円、貯金ほぼゼロだった私の経験からお伝えします。
1. 独身なら月5,000〜7,000円で十分。それ以上は全部捨て金になる
独身時代に必要な保険は2つだけです。医療保険（月3,000〜4,000円）と就業不能保険（月5,000〜7,000円）。死亡保険は扶養家族がいなければ不要です。
月1万円の生命保険に入っている30歳独身男性が30年間払い続けると、総額360万円になります。万が一亡くなっても、残された親は相続で対応できるケースがほとんどです。「でも万が一に備えておきたい……」と感じた方へ——就業不能保険があれば病気やケガで働けなくなる最大のリスクはカバーできます。死亡保険よりも就業不能保険の方が、独身には圧倒的に優先度が高いのです。
2. 共働き夫婦の死亡保障は500〜1,000万円で十分な理由
既婚の共働き夫婦は、互いの収入で基本的な生活が続けられます。必要な死亡保障額は「残された配偶者が1〜2年で立て直せる金額」で考えると、500〜1,000万円が現実的な水準です。
見直しの3ステップはこれだけです。
- 2人分の保険証券を並べ、死亡保障の合計額を確認する
- 「3,000万円必要」と言われたら共働きかどうかを基準に自分で逆算する
- 収入保障保険（毎月一定額を受け取る型）に切り替えて月々の保険料を下げる
「でも銀行の窓口で3,000万円の保障が必要と言われた……」と感じた方へ——その提案は共働きでない専業主婦家庭を前提にしていることが多いです。共働きなら半分以下の保障で十分で、差額を貯蓄に回す方が家計は強くなります。
3. 子どもが生まれたら死亡保障を3,000万円に増やす。具体的な計算式
子どもが1人いる家庭に必要な死亡保障の目安は1,500〜2,500万円、2人なら3,000万円前後です。計算式は「月の生活費×養育期間（年）×12」から遺族年金や配偶者収入を引いた金額です。
この時期は死亡保障（定期保険）を厚くし、医療保険は最小限に絞るのが正解です。子どもの独立後は保障を段階的に下げる「卒業計画」も同時に立てておくと、保険料の無駄払いを防げます。まずは保険証券を全部引き出して、今の保障額が家族構成に合っているかを今週中に確認してください。
次の記事では【親の保険を点検して家族全体を最適化する】をお伝えする。