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なぜNISAで「毎月分配型」は買えないの?【2026】HDVのNISA除外でわかる、高配当との正しい付き合い方

コインが少しずつ積み上がり植物が育つ——複利でお金をじっくり育てるイメージ

「HDVが毎月分配になった瞬間、NISAから蹴り出された」——このニュースを見て、こう思った人、多いんじゃないでしょうか。

毎月お金もらえるのに、なんでNISAから追い出されるん?

いい疑問です。実はここに、NISAという制度の”本音”が隠れとうんです。この記事では、なぜNISAは毎月分配型を入れてくれないのか、その理由と、高配当との賢い付き合い方を、肩の力を抜いて整理します(2026年時点の情報。投資助言ではなく一般的な解説です)。


結論:NISAは「毎月分配型」を最初から仲間に入れていない

まず事実から。日本の新NISAは、つみたて投資枠も成長投資枠も、「毎月分配型」の投資信託・ETFを対象から除外しています。これはHDVだけの話じゃなくて、毎月分配型はそもそもNISAのメンバーに入れてもらえない、というルールです。

だからHDVが「四半期分配 → 毎月分配」に変わった瞬間、「毎月分配型になったのなら、成長投資枠の対象からは外れますね」と、自動的に線引きされたわけです。HDVが悪い商品になったわけではなく、NISAの入会条件に合わなくなった、という話です。


なぜ? NISAは「育てる箱」だから

ここがいちばん大事なとこ。NISAが目指してるのは「長期・積立・分散で、お金をじっくり育てる」こと。要は”育てる箱”なんです。

ところが毎月分配型は、利益が出るたびに毎月せっせと払い出してしまう。せっかく雪だるまを大きくしよう(複利)としてるのに、毎月そのへんの雪をかき集めて配ってしまうようなもの。これだと、雪だるまは大きくなりにくい。

NISAの立場からすると「こちらは”増やす”ための箱。毎月切り崩していく方針とは、方向が逆なんよね」というわけです。だから対象に入らない。仲が悪いわけではなく、目的が違う——それだけの話です。


「毎月もらえる=お得」の、ちょっとした勘違い

「でも毎月お金入るのは普通に嬉しいですよね」——その気持ち、よく分かります。けど、増やすのが目的なら、ここは冷静に。

つまり「毎月もらえる」のは、“増やす”には少し不利。逆に「もう増やすより、毎月のお小遣いが欲しい(年金代わり)」という人には、毎月分配型はちゃんと価値があります。悪い商品ではなく、向いてる目的が違うだけ。ここをごっちゃにしないのがコツです。


NISAで高配当をやりたい人は、どう考える?

「いや、それでもNISAの非課税で配当を受け取りたい」という人もいますよね。一般的な整理はこうです(特定の銘柄を勧めるものではありません)。

「毎月もらう」も「じっくり増やす」も、どっちが正解ってわけでもない。自分の目的(増やしたいのか、受け取りたいのか)に箱と商品を合わせる——これがいちばん大事です。


HDVを持っている人へ(焦らなくて大丈夫)

最後に、すでにHDVを持ってる人向けに整理しときます。

「持ってる分が消える!」みたいに焦る必要はゼロです。詳しくは別記事(下の関連記事)にまとめとうので、気になる人はそちらもどうぞ。


よくある質問(FAQ)

Q. つみたて投資枠なら毎月分配型を買える?

A. 買えません。つみたて投資枠は、もともと長期・積立向けの厳選された商品だけで、毎月分配型は対象外です。成長投資枠でも対象外なので、NISAのどの枠でも毎月分配型は買えないと覚えておけばOKです。

Q. 毎月分配型は全部ダメな商品なの?

A. ダメというより「目的が違う」です。資産を増やす局面には不利ですが、退職後など「毎月の受け取り」が欲しい人には合います。自分のライフステージで判断しましょう。

Q. 「四半期分配」ならNISAでずっと持てる?

A. 毎月分配型でなければ、現状はNISA成長投資枠の対象になり得ます。ただし将来、分配方針が変われば扱いも変わる可能性があります(HDVがまさにそれ)。対象かは都度、証券会社で確認を。


まとめ

「毎月もらえるのに、なんでNISAはダメなん?」の答えは、「NISAは増やす箱だから」。これが分かると、自分が”増やしたい人”なのか”受け取りたい人”なのか、立ち位置がはっきりします。そこを決めてから、商品と箱を選んでみてください。


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本記事は、NISA・家計改善を実践する会社員が、自身の経験と公開情報をもとに執筆しています。特定の銘柄の売買を推奨するものではなく、投資助言でもありません。

本記事は2026年時点の制度に基づいています。NISAの対象可否・分配方針・税制は変更される場合があり、証券会社によって取扱が異なります。投資の最終判断はご自身の責任で、最新情報は各証券会社・運用会社の公式情報をご確認ください。


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