副業に興味があると、一度は「YouTubeで稼げたらええなあ」と考えますよね。僕も動画投稿を試したことがあります。でも最初にぶつかるのが「そもそも、どうやったらお金になるん？」という疑問。
YouTubeで広告収入を得るには、「収益化の条件」をクリアする必要があります。しかもこの条件、2023年以降に緩和されて2段階になりました。ここを正しく知らないと、「全然お金にならない」と早々に挫折しがちです。
この記事では、YouTube収益化の条件と、会社員が副業でやるときの注意点を整理します（2026年時点の情報。収益を保証するものではありません）。
収益化＝「YouTubeパートナープログラム（YPP）」
YouTubeで広告収入などを得るには、「YouTubeパートナープログラム（YPP）」に参加する必要があります。誰でも動画を上げれば即お金が入る、というわけではありません。一定の条件を満たして申請し、審査を通ってはじめて収益化できます。
そして2026年現在、収益化には2つの段階があります。
【早見表】収益化の2段階
| 段階 | 主な条件 | できること |
|---|---|---|
| ① 早期アクセス（緩和組） | 登録者500人＋直近90日に3本投稿＋（直近365日の総再生3,000時間 または ショート90日300万回） | メンバーシップ・スーパーサンクスなどファンからの支援機能 |
| ② 広告収益化（フル） | 登録者1,000人＋（直近12か月の総再生4,000時間 または ショート90日1,000万回） | 広告収入＋上記の支援機能 |
ポイントは、「広告でガッツリ稼ぐ」には依然として登録者1,000人＋4,000時間が必要だということ。ただ、2023年の緩和で登録者500人から“ファンの応援で稼ぐ”入口が開いたので、以前よりは早く収益化のスタートラインに立てるようになりました。
条件の中身を補足
- 総再生4,000時間：直近12か月の「公開している長尺動画」の合計視聴時間。意外とハードルが高く、ここで止まる人が多い
- ショート1,000万回：ショート動画なら、再生回数1,000万回（90日）でも条件を満たせる。短尺でバズれば近道になることも
- そのほかの前提：18歳以上、AdSenseアカウントとの連携、2段階認証の設定、コミュニティガイドライン・収益化ポリシーの遵守
「登録者1,000人」はゴールではなくスタート地点。ここから動画の質・本数を積み上げて、ようやく広告収入が現実になります。
現実的な難易度——多くは「登録者1,000人」で止まる
正直に言うと、収益化はそんなに甘くありません。多くの人が最初の登録者1,000人・4,000時間に届かずにやめていきます。
- 動画を継続して投稿し続けるのが、まず大変
- 登録者が増えるまでは、再生数も伸びにくい（時間がかかる）
- 収益化できても、最初の広告収入は月数百〜数千円ということも珍しくない
「YouTubeで一発当てる」より、「コツコツ続けられるテーマで、長く投稿する」人が結果的に届く世界です。期待しすぎず、副業の一つとして地道に取り組むのが現実的です。
会社員がやるなら：税金に注意
収益が出始めたら、会社員でも税金の手続きが関わってきます。ここを見落とすとトラブルのもとです。
- 副業の所得が年20万円を超えたら、確定申告が必要（給与以外の所得が対象）
- 住民税の納付方法を「普通徴収」にしないと、会社に副業が知られる可能性がある
- 経費（撮影機材・編集ソフトなど）は記録しておくと、所得を正しく計算できる
「稼げてから考えればいい」と思いがちですが、収益化のめどが立ったら、税金の知識もセットで準備しておくと安心です。
よくある質問（FAQ）
Q. ショート動画だけでも収益化できる？
A. できます。広告収益化なら「ショート動画の視聴回数が直近90日で1,000万回」でも条件を満たせます。長尺の4,000時間が難しい人は、ショートで攻めるのも一つの戦略です。
Q. 収益化したら、いくらくらい稼げる？
A. 再生数・ジャンル・広告単価で大きく変わるため、一概には言えません。収益化直後は月数百〜数千円ということも多く、まとまった額になるには継続と規模が必要です。「すぐ大きく稼げる」とは考えないほうが現実的です。
Q. 登録者500人で広告収入は入る？
A. 500人の早期アクセスで使えるのは、主にメンバーシップやスーパーサンクスなど「ファンからの支援」機能です。広告収入は登録者1,000人＋総再生4,000時間（またはショート1,000万回）からになります。
Q. 会社にバレずにできる？
A. 収益が出て確定申告をする際、住民税を「普通徴収（自分で納付）」にすれば、会社に通知される住民税額に副業分が乗らず、知られにくくなります。ただし就業規則で副業が禁止されている場合もあるので、勤務先のルールは確認しましょう。
まとめ
- YouTubeの収益化は「YouTubeパートナープログラム（YPP）」への参加が必要
- 広告収益化＝登録者1,000人＋総再生4,000時間（またはショート1,000万回）
- 2023年の緩和で、登録者500人から“ファンの応援”で稼ぐ入口が開いた
- 多くは1,000人の壁で止まる。コツコツ続けられる人が届く
- 会社員は、副業所得20万円超で確定申告・住民税は普通徴収に注意
「YouTubeで稼ぐ」は夢がありますが、入口の条件と現実を知っておくと、無理なく続けられます。まずは収益化条件を頭に入れて、自分が続けられるテーマから始めてみてください。
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本記事は、NISA・家計改善を実践する会社員が、自身の経験と公開情報をもとに執筆しています。収益を保証するものではありません。
本記事は2026年時点の情報に基づいています。YouTubeの収益化条件・ポリシーは変更される場合があります。最新かつ正確な情報は、YouTube公式ヘルプをご確認ください。